在宅ワーク副業の通信費・電気代で経費として認められるもの

実際に支払った通信費・電気代×割合1×割合2×割合3と、3つの割合をかけて実費相当額としていますが、副業在宅ワークの必要経費を算出するうえでも使える算式と言えます。

割合1:在宅勤務日数の割合

会社員の在宅勤務費用相当額では月額を算出するので、在宅勤務日数÷1ヵ月の日数としています。

副業の必要経費は年間で計算するので、年間の在宅勤務日数÷365日(うるう年は366日)になるはずです。例えば週末だけ副業しているのであれば、年間の在宅勤務日数は100日前後だと考えられますが、副業に充てた日数をカウントすればいいです。

割合2:1日のうちの勤務時間割合

会社員の在宅勤務費用相当額では、1/2(=8時間/16時間)をかけます。これは睡眠時間を8時間として、残り16時間のうち8時間は勤務していると想定してのことです。

睡眠時間が6時間で副業に充てている時間が10時間であれば、10時間/18時間をかければいいです。

なお平日2時間・週末8時間を副業に充てているようなケースでは、割合1×割合2はひとまとまりで考えて、年間の副業時間数÷年間の時間数(365日×24時間または366日×24時間のうち睡眠時間は除く)をかけることも考えられます。

割合3:業務使用分スペースの床面積割合(電気代のみ)

これは電気代にだけかけるのですが(通信費は割合1×割合2だけかける)、会社員の在宅勤務費用相当額では、業務使用床面積÷自宅の床面積としており、これは副業ワーカーでもそのまま使えます。

ただ床面積を把握するには、間取り図などが必要になりますのでご注意ください。

以上の3つの割合をかけることにより、自宅で使った電気代や通信費の一部を雑所得の必要経費にできます。